サウナ・銭湯・温泉・スパの内装・開業ガイド|温浴設備・防水・許認可・業者の選び方【費用シミュレーター付き】

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この記事の結論

  • 決める順:業態と許可の区分→物件→動線→サウナ室→水回り→安全を先に決め、素材と照明は最後に。
  • 費用の目安:個室サウナ3室・20坪(スケルトンから)は1,000〜4,000万円、共用型サウナ30坪は1,500〜6,000万円、岩盤浴室1室(湿式8〜10床)は800〜1,200万円です。坪単価は会社によって坪50〜100万円から坪180〜200万円まで開きがあります。物件取得・運転資金は別です。内訳を見る
  • 先に確かめること:①公衆浴場か、宿泊者専用か ②1階か上階か、既存設備を使えるか ③熱源と電源・排気 ④扉の開き方と、非常用ブザーが鳴ったときの受信場所
  • 写真:雰囲気は公開事例の写真(4社)で候補を集めてから決めます。写真で見る

更新確認:費用の数字は2026年10月12日、法令・基準は2026年9月25日|編集:店舗内装ドットコム編集部。

サウナの内装の決め方|7つの順番と、先に確かめること

内装の見た目は最後に決めます。先に下の順で条件を固めると、設計のやり直しと見積もりの抜けが減ります。各段の詳しい中身は、目次の各章にあります。

  1. 業態と許可の区分:個室・共用・銭湯・スパ・岩盤浴・宿泊施設への併設のどれか、日帰り客を受けるか。公衆浴場の許可に当たるかを保健所に相談します。
  2. 物件:1階か上階か、給排水・電気・ガスの容量、床の荷重、排気の出口、工事区分(B工事)を、契約の前に確かめます。
  3. 動線:受付→脱衣→洗い場→サウナ室→水風呂→外気浴の順路と、スタッフ・清掃の動線、機械室の場所を決めます。
  4. サウナ室:熱源、室の広さ、壁の構成、給排気の位置、ベンチを決め、消防署に図面で確かめます。
  5. 水回り:防水の範囲と排水、浴槽の湯を循環させるか、給湯の能力を決めます。
  6. 安全:扉の開き方、非常用ブザーと受信の場所、見通し窓、温度計を決めます。
  7. 仕上げ:素材・照明・サインを、耐熱・防火・清掃の条件の中で、公開事例の写真から選びます。

次にすること:候補の物件があれば、契約の前に、貸主に工事区分(B工事の範囲)と設備の容量を、保健所に許可の区分を確かめます。そのうえで、温浴に対応できる内装会社に、業態・室数・物件の条件を伝えて図面と見積もりを相談します。

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公開事例で見るサウナの内装デザイン|素材・照明・ベンチ・ストーブ周り

写真は、雰囲気の候補を先に集めるために見ます。素材や照明を決めるのは、業態・物件・動線・安全の条件がそろってからです。各社の公式サイトで公開されている4件を、写真に写らない条件と一緒に見ます。

91°SAUNA(東京都)のサウナ室。木の段床と段の下の間接照明、木の柵で囲ったストーブと上に吊った丸い板
91°SAUNA(東京都)|共用型
見どころ:木の段床と段の下の光
株式会社サンリット建設(DESIGN STUDIO TEMPO)の施工事例|公式の事例ページ
Re:(千葉県船橋市)の個室サウナ室。縦格子の木の背もたれと座面、背もたれの裏と座面の下の間接照明、壁の丸い計器
Re:(千葉県船橋市)|個室型・ビル7階
見どころ:音を抑える壁と、背もたれの裏の光
設計:株式会社KAMITOPEN(公式の作品紹介)|公式の事例ページ
HOTEL|OSAKA KITAHORIE(大阪市西区)のサウナ室。グレーのタイルの壁、木のベンチ、石を詰めた円筒形のストーブ、ガラスの扉
HOTEL|OSAKA KITAHORIE(大阪市西区)|ホテル
見どころ:タイルの壁と木のベンチ、囲ったストーブ
バルボア・スタジオ株式会社の施工事例|公式の事例ページ
SUSUKINO SAUNA CLUB(札幌市)のサウナ室。照明を落とした室内の長いベンチ、壁の上部の間接照明、吊るした枝葉の束と木の手桶
SUSUKINO SAUNA CLUB(札幌市)|会員制クラブ
見どころ:照明を落とした室と、枝葉の束
内装・グラフィックデザイン:株式会社NEW|公式の事例ページ

写真は各社公式サイトの公開事例です。工事費・工期・設備の能力は写真からは分からないため、各章の条件で確かめます。

おしゃれに見える4つの要素と、写真に写らない条件

素材の組み合わせ
事例:木の段床と塗り壁(91°SAUNA)。タイルの壁と木のベンチ(OSAKA KITAHORIE)
条件:サウナ室の床・内壁・天井は耐熱性の材料(国の衛生等管理要領)、壁・天井の断熱材は不燃材料(消防の基準)。脱衣室・廊下の壁・天井は内装制限の対象になる場合がある(→開業・許認可の章)
照明
事例:段の下・背もたれの裏の間接照明(91°SAUNA・Re:)。照明を落とした室(SUSUKINO SAUNA CLUB)
条件:器具は耐熱・耐湿、電線は耐熱のもの(東京消防庁の例)。浴室・脱衣室の明るさは条例の最低値と要領の望ましい範囲(床面150〜300ルクス)を確かめる
ベンチ
事例:段床(91°SAUNA)、L字(OSAKA KITAHORIE)、背もたれつき(Re:)
条件:肌に触れる所に金物を出さない(要領:触れるおそれがある金属は断熱材で覆う等)。段の数と高さは室の容積と熱源の機種と一緒に決める
ストーブ周り
事例:木の柵で囲う(91°SAUNA)。石を詰めた金属の囲い(OSAKA KITAHORIE)
条件:可燃物との離隔、天井の防熱板、温度が上がりすぎたときに熱源を切る装置(火災予防条例)。→サウナ室の仕様の章

世界観は、業態とお客さまの過ごし方から決めます。個室は静けさと没入、共用型は外気浴までの回遊、銭湯は浴室の壁とロビーの意匠、ホテルは客室とのそろえ方が軸です。香り(ロウリュの精油)や植物を使うなら、換気と清掃の計画に入れます。

8業態の見た目の比較と、サウナ室の木材6種・断面の詳細は、温浴施設の内装デザイン(8業態の比較)にまとめています。ほかの温浴施設の写真は温泉・サウナ・銭湯・スパの施工事例一覧で見られます。

当サイトに掲載している温浴・サウナの事例

気になった事例の名前は、雰囲気の参考として、相談フォームの「依頼内容」にそのまま書けます。

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業態で変わる内装|個室・共用・銭湯・スパ・岩盤浴・宿泊施設への併設

業態で、許可の区分、部屋の数と動線、設備の規模が変わります。まず自分の業態の行を読み、許可に当たるかを保健所に相談します。

個室サウナ
1室ごとのサウナ室・水風呂・休憩、遮音と換気、清掃の動線を決める。国の衛生等管理要領は、蒸気・熱気を使い個室を設けるものを「その他の公衆浴場」に含めています。
共用型サウナ
定員に合うサウナ室の広さ、水風呂と外気浴の数、男女の区別を決める。港区・南多摩保健所はサウナ施設を「その他の公衆浴場」の例に挙げています。
銭湯
浴槽の位置(下の3型)、洗い場の数、ロビーを決める。東京都の条例では「普通公衆浴場」と呼び、脱衣室・洗い場は男女各15㎡以上、浴槽は男女各4㎡以上とされています。
スーパー銭湯・スパ
浴槽・サウナ・岩盤浴・休憩・飲食の構成と、設備の能力を決める。南多摩保健所はスーパー銭湯を「その他の公衆浴場」の例に挙げています。
岩盤浴
室温と湿度を保つ室と、洗い場かシャワーを決める。日本サウナ・スパ協会の自主基準は、室温40℃・湿度80%程度の室を想定しています。
宿泊施設への併設
客室か共用か、日帰り客を受けるかを決める。宿泊者だけが使う浴場は公衆浴場法の対象外になる場合がある(南多摩保健所)。旅館業の衛生等管理要領にもサウナ室の基準(温度・湿度の表示、見通し窓など)があり、非常用ブザーは明記がない(→安全の章)。

区分の名前と基準は、都道府県・保健所設置市・特別区の条例で異なります(東京都の条例・港区の手続き・南多摩保健所)。テント・バレルなど屋外の小規模サウナは、費用ページの屋外・小規模サウナの節へ。

銭湯の浴場レイアウト3型(壁付け型・中央浴槽型・機能分割型)

銭湯の改装で最初に決めるのは浴槽の位置です。位置で給排水の経路と防水の範囲が変わるため、タイルや照明より先に決めます。

① 壁付け型浴槽(奥の壁ぞい)洗い場(カラン)洗い場(カラン)・手前に脱衣室② 中央浴槽型洗い場浴槽(中央)洗い場③ 機能分割型サウナ室水風呂外気浴・休憩→→浴槽洗い場(数を絞る)
  • 壁付け型——浴槽を奥の壁ぞいに並べ、洗い場を手前に置く。奥の壁にペンキ絵やタイル絵の「顔」を作れる。サウナを足すなら洗い場の一部を使う。
  • 中央浴槽型——浴槽を中央に置き、洗い場で囲む。回遊できて開放感が出る一方、床の勾配と排水が複雑になり、防水の範囲が広がる。
  • 機能分割型——サウナ→水風呂→外気浴を短い動線で並べ、洗い場の数を絞る。換気と外気浴の場所が取れるかが条件。
  • 今どきの印象にする工夫の例——タイルの色数を絞る、サインと暖簾の書体をそろえる、番台をフロントにしてロビーを待合にする。照明の演出は、条例と要領が求める明るさを確かめてから計画する。

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物件・居抜きの見極め|上階・設備の容量・荷重・工事区分

契約の前に確かめないと、サウナを作れない、または費用が大きく変わる条件です。内見と図面で、次の6つを確かめます。

契約前に確かめる6つ

  • 1階か上階か(上階は階下への漏水の影響、排水の経路、防水の範囲が増える)
  • 給排水・給湯・電気(受電の容量)・ガスの容量
  • 床の荷重(浴槽・水風呂・ストーブの重さ)
  • 給気と排気を外へ出せるか(外壁の貫通、ダクトの経路)
  • 工事区分(貸主の指定業者が行うB工事の範囲)
  • 居抜きなら、防水・配管・電気容量・設備の所有者・点検の記録

業者を選べない工事(B工事)を先に確かめる

テナントの工事は一般に、A工事(貸主の負担・発注)、B工事(借主の負担で、貸主が指定する業者が施工)、C工事(借主が選んだ業者が施工)に分けられます。

防水・給排水の接続・受電設備・防災設備の移設などがB工事になっていると、発注者は業者を選べず、費用も読みにくくなります。範囲は賃貸借契約と工事区分表で確かめます(A工事・B工事・C工事の違い)。

上階や屋上を使う計画、電力・給湯・排水の容量が足りない物件では、費用ページのモデルに含まない建物側の工事(受電の更新・構造の補強など)が加わります。見積もりでは、この工事を別の行に分けて出してもらいます。

居抜きは「流用できるか調べる」

前が温浴施設でも、居抜きという理由だけで流用できるとは限りません。防水・配管・電気容量・所有者・点検記録を確かめ、使えない部分は更新の範囲として見積もりを分けます(温浴施設の居抜き開業ガイド)。退去するときに設備を残せるか、どこまで撤去するかも、入居前に賃貸借契約で確かめます。

物件の契約前でも、候補の物件の条件(1階か上階か・広さ・設備の容量)から相談できます。物件の条件から相談する

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レイアウトと動線|サウナ室・水風呂・外気浴・脱衣・機械室

動線は、熱→水→外気浴を短くつなぎ、濡れた体で歩く距離を減らすのが基本です。スタッフと清掃の動線は客と交差させず、機械室は裏側にまとめます。個室型は1室の中で完結させ、廊下への音と湯気の漏れを抑えます。

ゾーニングと動線(説明図)機械室ボイラーろ過・チラー外気浴・休憩水風呂サウナ室洗い場脱衣室(男女別)入口・受付実線=お客様の動線 点線=スタッフ・清掃の動線熱→水→外気浴を短く。寸法と配置は物件と条例で変わる

広さと配置の基準(国の要領・協会の自主基準・消防)

脱衣室
床面積は「毎時最大浴場利用人員×20/60×1.1㎡×1.5」以上が望ましい(国の衛生等管理要領)
洗い場
給水栓の間隔はおおむね70cm以上、90cm程度が望ましい(同)
浴槽
上縁は洗い場の床面からおおむね5cm以上、15cm以上が望ましい(同)
浴室の床
勾配はおおむね1.5/100以上。滑りにくい材質・構造が望ましい(同)
サウナ室の広さ
「毎時最大浴場利用人員×0.7㎡×0.4」が望ましく、満たなくても床面積5㎡以上(日本サウナ・スパ協会の自主基準)
ロッカーの間
通路の幅1.2m以上(同)
サウナ室の出入口
洗場に面する。一のサウナ室が30㎡を超えると出入口を2以上、広さは100㎡以下(東京消防庁の基準の例)
置く階
避難階(地上へ直接出られる階)か、2方向の避難が確保された階(同。床面積30㎡以下などの例外あり)
サウナ室の床
勾配はおおむね1.5/100以上で、掃除の水を屋外へ出せる排水口を設ける(国の要領)
消火装置
一のサウナ室が20㎡を超える場合などは、開放型スプリンクラーヘッドなどの消火装置(東京消防庁の基準の例)

国の要領は通知で、許可の基準は条例で決まります。協会の自主基準は会員施設向けで、法令ではありません。消防の数値は消防本部で異なります(衛生等管理要領・協会の自主基準・東京消防庁の基準)。

脱衣室は、ロッカーのほかに洗面・ドライヤーの場所(パウダールーム)とトイレの位置と数を、動線の図で一緒に決めます。

外気浴と休憩の場所

外気浴は屋外か屋内か、椅子の数、濡れた床の滑りにくさを決めます。屋上を使うなら、貸主の承諾、荷重、防水、避難、近隣への視線と音を別に確かめます。休憩室のカーテンやじゅうたんは、消防法施行令第4条の3で防炎物品を使う対象とされています。

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サウナ室の仕様と温浴設備|壁の構成・ストーブ・換気・水風呂

サウナ室は、写真に写らない壁の中とストーブ周りで、安全と長持ちが決まります。高温で乾いたサウナと、スチームサウナ(札幌市の解説では約40〜50℃・湿度100%)は、火災予防条例での扱いが違う場合があります。

サウナ室の断面(説明図)ストーブ123456789
  1. 壁の構成:木の仕上げの裏に、空気層・断熱材(不燃)・耐水ベニヤ・不燃材料などを重ねる(札幌市消防局の例)
  2. 防熱板:天井面から15cm以上離す
  3. ストーブの柵:可燃物との離隔は、出力の区分ごとに消防の基準で決まる
  4. 温度調節器:床から天井までの高さのおおむね2/3以上
  5. 給気口:床の近く(衛生の基準)
  6. 排気口:衛生は「天井の近く」、消防は「天井面から50cm以上下」(東京の例)
  7. 温度計と、利用基準温度の表示
  8. 非常用ブザー:見やすい、低い位置
  9. 見通し窓:大きさ・数・ガラスは消防の基準の中で

壁・天井の構成

国の衛生等管理要領は、サウナ室の床・内壁・天井を耐熱性の材料で造るとしています。消防の基準は、壁・天井の断熱材を不燃材料(東京消防庁は特定不燃材料)とし、ストーブ周りでは厚さ25mm以上・密度24kg/m³以上のロックウールなどを例に挙げます。

札幌市消防局の解説は、内装の木材・断熱空気層・断熱材・耐水ベニヤ・不燃材料を重ねる壁の例を示しています(札幌市消防局の解説)。

ストーブ周り(離隔・防熱板・熱源を切る装置)

ストーブと周りの可燃物との距離は、出力と機種の条件で決まります。東京消防庁の基準は、出力の区分(定格7.5kW以下・15kW以下・30kW以下)ごとに離す距離を図と表で示し、電気サウナバス適合品は確かめられた設計寸法を使えるとしています。機種ごとの適用容積はメーカーが示しています(例は費用ページ)。

天井の防熱板(熱よけの板)は天井面から15cm以上離し、温度調節器は床から天井までの高さのおおむね2/3以上に置き、温度が異常に上がったときに熱源を切る装置を付けます(東京消防庁の基準・札幌市消防局の解説・消防庁の資料)。札幌市消防局の解説は、木が長い加熱で乾燥・炭化し、低い温度で着火する危険を挙げています。

薪やガスのストーブは、燃焼用の空気と排気・煙突の計画が要り、煙突は可燃材料から離すなどの基準があります(建築基準法施行令第115条・火災予防条例(例))。所管の消防署に図面で確かめます。

薪やガスのストーブを置く室は、主要構造部を耐火構造とした建物を除き、火を使う設備の室として壁・天井を準不燃材料以上とする内装制限の対象になる場合があります(建築基準法施行令第128条の4・第128条の5)。電気式の扱いを含め、建築主事等に確かめます。

換気と、衛生・消防で書き方が違う3か所

サウナ室は、保健所が見る衛生の基準と、消防が見る火災予防の基準の両方の対象です。書き方が違う所は、設計者が両方の窓口と位置を決めます。

排気口
衛生(国の要領):排気口は天井に近接した位置、給気口は床面に近接した位置
消防(東京の例):給排気口は天井面から50cm以上下方(屋外に面する場合を除く)。手動・自動で閉じる鋼製のダンパー
窓
衛生(国の要領):室内を容易に見通せる窓を適当な位置に
消防(東京の例):洗場等に面する開口部は1㎡以下・2か所以下で、開かない(Fix)網入りガラス
温度
衛生(国の要領):利用基準温度を表示し、温度計を置く
消防(東京の例):天井付近の使用温度は110℃以下(入力の合計2kW以下の小規模サウナ室は90℃以下)

東京消防庁の基準は東京の運用の例です。札幌市の解説は業務用の一のサウナ室を30㎡以下とするなど、数値は消防本部で異なるため、所在地の消防署に確かめます。

ベンチ・照明・配線

肌が触れる所に金物を出さず、触れるおそれがある金属は断熱材で覆います(管理要領)。照明器具は耐熱・耐湿のもの、電線は耐熱のものを金属管に通すなどし、専用の回路と漏電を感知する装置を設けます(東京消防庁の例)。

木材は「見積書で確かめる6点」で選ぶ

  • 樹種(壁・天井とベンチで分ける)
  • 板の厚み
  • ベンチの固定と、金物を見せない納まり
  • 板の裏の通気層と防湿
  • ストーブとの離隔(消防の基準と機種の条件)
  • 照明と配線の耐熱

樹種名だけで熱くならない、反らないとは言えません。色・香り・節やヤニを実物で比べます。木材6種の比較は温浴施設の内装デザインへ。

水風呂とチラー

チラー(水風呂の水を冷やす冷却装置)を置くかと能力は、設定する水温・浴槽の容量・冷やす時間・利用の多さから決めます。どの施設でも必須、何℃以下が必須とは決められません。浴槽は耐水性の材料で造り、浴槽水の温度計を置きます(東京都の条例の例)。

浴槽の素材(タイル・FRP・木など)は、見た目に加えて清掃と補修のしやすさで選び、耐水と清掃の方法を施工者に確かめます。

図面がなくても、業態・室数・広さの希望を伝えれば、サウナ室の仕様や配置から相談を始められます。サウナの内装を無料で相談する

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水回りの防水・断熱・換気|上階の漏水対策と試験の決め方

防水は材料の名前ではなく、範囲・下地・納まり・試験の条件で決めます。浴室・サウナ室・脱衣室の床と立上り、排水口、配管の貫通部が見積もりの単位です。

上階では、階下への影響、漏水の検知と排水の経路、補修の経路まで検討して仕様を決めます。漏水の試験の方法・水位・時間・合否・記録は、防水材の仕様と設計条件で決めます。

浴室の構造と換気の基準(国の衛生等管理要領)

  • 浴室の床面・周壁(床面から1m以上)・浴槽は耐水性の材料
  • 床の勾配はおおむね1.5/100以上
  • 天井は水滴が落ちないよう勾配を付け、湯気抜き・換気扇を設ける
  • 脱衣室・浴室の空気は二酸化炭素1,500ppm以下、一酸化炭素10ppm以下

結露とカビは、断熱と換気の組み合わせで防ぎます。防水の費用の行は費用ページの内訳にあります。

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ボイラー・給湯・循環ろ過

浴槽の湯を循環させるかどうかで、機械室の設備と、内装で確保する場所が変わります。

浴槽の湯を循環させる場合の構造(国の要領・告示第264号)

  • ろ過器は浴槽ごとが望ましく、1時間あたり浴槽の容量以上のろ過能力。前に集毛器
  • 塩素系薬剤の注入口は、ろ過器に入る直前
  • 補給する湯水は循環配管に接続せず、水面の上から落とし込む
  • ろ過した湯は浴槽の底に近い所から戻す
  • 打たせ湯・シャワーに循環水を使わない

掛け流しでも、換水・清掃・水質検査などの衛生管理の基準があります。遊離残留塩素の値は告示・要領・条例で書き方が違うため、所在地の条例に従います(告示第264号)。

貯湯槽を使う給湯設備は、循環の有無にかかわらず、槽内60℃以上・末端の給湯栓で55℃以上とする考え方が示されています(告示第264号。国の要領は最大使用時も55℃以上)。

機械室は、ボイラー・ろ過器・チラーの重さ・騒音・排熱・搬入の経路まで見込みます。給湯の能力は、給湯量・温度差・同時に使う条件で確かめます。設備単体の費用は温浴の5大設備の設置費用へ。

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サウナ室の安全|扉・非常用ブザー・見通し窓・温度計を内装で決める

令和7年12月、東京都港区で、旅館業の許可施設内に設置された個室サウナの火災があり、サウナ室内で利用者が亡くなりました。厚生労働省は令和8年4月21日の通知(健生衛発0421第1号)で、自治体を通じて安全対策の徹底を求めています。

事故の原因は、自治体の周知(令和7年12月〜令和8年4月)では関係機関が調査中とされています。通知と国の要領、消防の基準が内装に求めることは、次のとおりです。

通知が求めていること

  1. 緊急時に従業員と連絡がとれ、駆けつけられる体制と、扉が緊急時の開閉に支障を来さない構造。対応していない営業者への指導を求めています。
  2. 非常用ブザー。旅館業の衛生等管理要領には明記がないものの、緊急時の安全対策に活用しうると周知するよう求めています。公衆浴場の要領には、見やすい場所への設置が書かれています。
  3. 必要に応じて、消防関係機関と連携すること。

状況確認の結果(通知の別添)

項目
旅館業
公衆浴場業
サウナのある施設の数
5,240
7,812
緊急時の連絡・駆けつけ体制
81.3%
93.0%
扉が内側から押すだけで開くなどの構造
94.7%
95.9%
サウナ施設内の非常用ブザー
63.5%
85.8%

通知の別添(令和8年4月20日時点)。157自治体中4自治体は未回答。

ホテル・旅館のサウナ(旅館業)は、非常用ブザーの設置が6割台にとどまります。宿泊施設でサウナを計画するときは、ブザーと受信の場所を最初の図面から入れておきます。

内装で決める4点

扉
内側から押すだけで開き、鍵やラッチで閉じ込めない形にする(船橋市消防局は、屋外のテント型・バレル型の簡易サウナについて、鍵などを使わずに容易に解錠できる構造を求める)。防火の性能は消防の基準(常時閉鎖式の防火戸など)に合わせ、取っ手は熱くなりにくい材料にする。
非常用ブザー
入浴者の見やすい場所(国の要領)の、低い位置(日本サウナ・スパ協会の自主基準)に置く。鳴ったときに、常に従業員がいる場所で分かる受信先と電源を決め、定期的に通電して点検する。
見通し窓
国の要領は室内を容易に見通せる窓を求め、消防は開口部の大きさ・数・ガラスを制限する(東京消防庁の例:洗場等に面する開口部は1㎡以下・2か所以下の開かない(Fix)網入りガラス。入力の合計2kW以下の小規模サウナ室は、扉ののぞき窓を600c㎡以下1か所)。両方を満たす位置と大きさを図面で決める。
温度計と上限
利用基準温度の表示と温度計(国の要領)。天井付近の使用温度の上限(東京消防庁の例:110℃以下)と、温度が異常に上がったときに熱源を切る装置(火災予防条例)をそろえる。

開業後の日常点検(自治体の例)

北海道と札幌市は、出入口の開閉とドアノブ、非常用ブザーの電源と作動・設置場所、作動したときに従業員が把握できるか、非常時の対応を手順書などで周知しているかを、点検の例に挙げています(札幌市保健所)。神奈川県も、ドアノブの不具合や扉の付近に物がないか、非常用ブザーの電源と作動の点検を挙げています。

国の要領は、サウナ室の温度・湿度を定期的に測り、3年以上記録を残すことも求めています。

扉・非常用ブザー・見通し窓まで、設計の段階で相談できる会社を探す

入力は一度だけです。事務局が候補の会社へ1社ずつ対応できるかを確認し、対応できる会社をご紹介します。紹介先と直接、図面や仕様を相談して見積もりを取り、提案を比べて自由に選べます。

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ご紹介までの費用はかかりません。紹介先の現地調査・見積作成・設計・工事の費用や条件は、依頼の前に紹介先へご確認ください。ご紹介後に契約する義務はありません。

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費用の目安|個室・共用・岩盤浴の3つのモデル

業態ごとに絞った目安は、サウナ・銭湯・岩盤浴の内装費用で見られます(共用サウナ30坪の工事5,400万〜6,000万円、岩盤浴(湿式)15床・約45坪の工事3,525万〜3,900万円、個室サウナ1室の店の工事600万〜800万円と、設計・予備費まで入れた予算)。下の3つのモデルは、会社によって違う坪単価の両端で出したので、幅が広くなっています。

個室サウナ3室・20坪1,000〜4,000万円
坪50〜100万円なら1,000〜2,000万円、坪180〜200万円なら3,600〜4,000万円。スケルトン内にサウナ室・水風呂各3組と受付・脱衣・外気浴。物件取得・運転資金、建物側の受電更新・構造補強は別に確認
共用型サウナ・30坪1,500〜6,000万円
坪50〜100万円なら1,500〜3,000万円、坪180〜200万円なら5,400〜6,000万円。サウナ室・水風呂各2組、脱衣・受付、半屋外テラス。物件取得・開業準備・運転資金は別
岩盤浴室1室・12坪800〜1,200万円
湿式8〜10床で、1床あたり100〜120万円ほど(岩盤浴の部材と浴室の設計・施工を含む)。施設全体の受付・脱衣・シャワー・共通設備は含まない

見積書に入っているかを確かめる11項目と、見積書の「別途」の読み方は費用ページで確かめられます。

予算から考えるときは、モデルの金額に含まない費用(物件取得・開業準備・運転資金、建物側の工事)を足した総額で比べます。足りないときは、室数・水風呂の数・外気浴の広さなど、内訳のどの行を減らすかを決めて見積もりを取り直します。

費用を動かす5つの条件

坪単価だけで比べず、次の5つをそろえた見積もりで比べます。費用ページの「坪単価を読む前の5つの確認」と同じ項目です。

  1. 業態と営業方法:個室か共用か、日帰り客も受けるか
  2. 台数と同時利用:サウナ室・浴槽・チラー・循環系統の数
  3. 既存設備の状態:防水・配管・電気容量・換気経路
  4. 工事の含有範囲:建物側の工事・設計・接続・試運転
  5. 開業後と改修休業:清掃・検査・保守、光熱水費、営業を止める期間

費用シミュレーター(3つのモデルの内訳)

下のシミュレーターで、3つのモデルの内訳と、含まない費用を確かめられます。物件取得・運転資金は、お手元の見積もりの額を足して見られます。

サウナの内装費用シミュレーター
費用ページと同じ計算(公表値×坪数)
3つのモデルから選ぶと、公表値(坪単価は2022〜2023年掲載の値)から計算した工事費の幅と、見積書で確かめる行・含まない費用を表示します。成約見積もりや全国相場の集計ではありません。
個室サウナ3室・20坪
1,000〜4,000万円(公表値から計算)
20坪×公表の坪単価(IDEAL 坪50〜100万円なら1,000〜2,000万円、秀建 坪180〜200万円なら3,600〜4,000万円)。
このモデルに含まない費用
    物件取得・運転資金を足して見る(お手元の見積もりの額)
    合計:金額を入れると表示します
    金額はサウナ・銭湯・岩盤浴の内装費用と同じく、会社・メーカーの公表値を坪数・床数に掛けた計算です。実際の金額は、同じ範囲をそろえた見積もりで確かめます。

    実際の金額は、同じ範囲をそろえた見積もりで確かめます。

    金額が決まっていなくても、室数・水風呂の数・物件の状態から相談できます。相談フォームの予算は、やりたいことが叶う上限の目安を選びます。室数と物件の条件から相談する

    開業後の光熱水費と保守(自分の数字で出す)

    光熱水費と保守は、水道・下水道、給湯・加温の燃料、電気、保守・点検・検査(水質検査を含む)の4項目に分け、浴槽の容量と換水の回数、加温する水量、運転時間、契約料金から、自分の計画の数字で出します(費用ページの記入式)。個室サウナ・銭湯・大型温浴のように業態で金額の桁が変わるので、月額の例は置いていません。人件費・賃料・リネンなどは別に加えます(水質検査などの検査費は保守・点検・検査に入れたので、重ねて足しません)。

    資金計画では減価償却も見込みます。税法上の耐用年数は、浴場業用設備が13年、給排水・衛生設備が15年などとされています(国税庁の耐用年数表)。賃借物件の内装の扱いは、税理士や税務署に確かめます。

    収支の組み立ては温浴施設の開業ガイドと個室サウナ開業ガイドで扱っています。

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    開業までの流れ・工期・許認可|保健所・消防・建築・温泉の確認

    内装の設計と行政への相談は並行して進めます。確認先ごとに、内装に効く点をまとめます。

    保健所(公衆浴場の許可)
    業として営むには都道府県知事など(保健所設置市・特別区は市長・区長)の許可が必要とされ、窓口は保健所。港区の例では、設計段階の事前相談→申請→完成検査→書類に不備がなければ約2週間で許可書(公衆浴場法・港区)
    消防(火災予防条例)
    サウナ設備の位置・構造は市町村の条例で決まり、設置の届出が要る地域がある(札幌市は条例第66条)。用途は消防法施行令の別表第一(九)項イで、規模や階に応じて自動火災報知設備などが求められる場合がある(消防法施行令)
    建築(用途変更・内装制限)
    用途を変えて公衆浴場とする部分が200㎡を超えると、用途変更の確認申請が必要とされる(確認が要らない政令の「類似の用途」の一覧に公衆浴場は無い)。壁・天井は規模に応じて内装制限があり、居室は難燃材料以上、通路は準不燃材料以上などとされ、天井を準不燃にして壁に木材を使う組み合わせもある。建築主事等に確かめる(建築基準法)
    温泉を使う場合
    公衆浴場の許可とは別に温泉法の利用許可が必要とされ、成分・禁忌症などを施設内に掲示する(温泉法)
    開業後の変更
    構造設備を変えたら10日以内に変更届。大規模な増改築で同一性が失われるときは、新たな許可申請になる場合がある(港区の案内)

    工期が延びやすい温浴特有の要因

    防水後に漏水の試験をする期間、消防検査と是正、チラー・ボイラーなど機器の納期、用途変更の確認申請が重なると延びます。規模だけで工期を決めず、機器の納期・行政協議・検査を工程表でつないで決めます。

    開業でつまずきやすい典型パターン(想定されるケース)

    • 防水の仕様と保証が曖昧なまま進め、漏水で床をやり直す
    • チラー・電気容量・消防設備が見積もりから漏れ、予算を超える
    • 行政への事前相談を後回しにし、設計をやり直す
    • 扉やブザーの受信を後から足し、内装をやり直す

    手続きの全体と資金は温泉・サウナ・銭湯・スパの開業ガイド、個室サウナは個室サウナ開業ガイドにまとめています。

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    内装業者の選び方|温浴設備と法令を説明できるか

    サウナ・温浴の内装会社は、設備と法令を具体的に説明できるかで見極めます。見積もりの抜けを防ぐために確かめる5点です。

    1. 同じ業態の実績を、写真だけでなく設備の構成(熱源・水風呂・ろ過・換気)まで説明できるか
    2. 防水の仕様・試験の方法・保証の範囲を説明できるか
    3. チラーの能力・電気の容量・換気の量を数値で示せるか
    4. 保健所・消防・用途変更の相談を、設計の段階から段取りできるか
    5. 見積書が項目ごとに分かれ、「一式」だけになっていないか。対応範囲(サウナ室だけか、受付・外装まで含むか)と、保守・部品の対応も確かめる

    見極め方の詳細と診断はサウナ施設の内装業者の選び方にまとめています。

    サウナ室・水回り・防水に対応できる内装会社を探す

    室数・水回り・物件の状態を一度入力すると、事務局が候補の会社へ1社ずつ対応できるかを確認し、対応できる会社をご紹介します。紹介先と直接相談・見積もりをして、提案を比べて自由に選べます。

    サウナの内装を無料で相談する

    ご紹介までの費用はかかりません。紹介先の現地調査・見積作成・設計・工事の費用や条件は、依頼の前に紹介先へご確認ください。

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    よくある質問

    サウナの内装費用はいくらかかりますか?

    個室サウナ3室・20坪で1,000〜4,000万円、共用型サウナ30坪で1,500〜6,000万円、岩盤浴室1室(湿式8〜10床)で800〜1,200万円が目安です。業態ごとに絞った目安は費用ページで、共用サウナ30坪の工事5,400万〜6,000万円、岩盤浴(湿式)15床・約45坪の工事3,525万〜3,900万円、個室サウナ1室の店の工事600万〜800万円です(設計・予備費は別)。坪単価は会社によって坪50〜100万円から坪180〜200万円まで開きがあります。物件取得・開業準備・運転資金は含みません。内訳と含む範囲は費用ページで確かめてください。

    なぜサウナの内装は飲食店より高くなりやすいのですか?

    飲食店と比べて一律に高いとは言えませんが、サウナ室の造作とストーブ、水風呂と冷却、浴室の防水、給排水・給湯、ろ過・消毒、換気といった温浴の設備と工事が加わります。どれが入るかは業態と物件で変わるので、同じ範囲をそろえた見積もりで比べます。

    ビル上階でもサウナを開業できますか?

    計画はできますが、確かめることが増えます。階下への漏水の影響と排水の経路、床の荷重、給排水・電気の容量、避難の条件です。東京消防庁の基準の例では、サウナ設備は避難階か2方向避難が確保された階に置くとされています。漏水の試験の方法と時間は、防水材の仕様と設計条件で決めます。

    個室サウナとスーパー銭湯では費用がどれくらい違いますか?

    費用ページの目安では、個室サウナ1室の店の工事が600万〜800万円、銭湯・温浴施設の新築が坪235万〜270万円で、スーパー銭湯は億単位になります。個室サウナ3室・20坪なら1,000〜4,000万円、共用型30坪なら1,500〜6,000万円です。大型施設は浴槽・サウナ・休憩・飲食の構成と設備の能力で大きく変わるため、同じ構成をそろえて見積もります。

    ランニングコストはどれくらいかかりますか?

    月額は、個室サウナ・銭湯・大型温浴で桁が変わります。水道・下水道、給湯・加温の燃料、電気、保守・点検・検査(水質検査を含む)の4項目を、浴槽の容量と換水の回数、運転時間、契約料金から自分の数字で出します(費用ページに記入式があります)。人件費・賃料・リネンなどは別に加えます。

    居抜きとスケルトン、どちらが得ですか?

    前が温浴施設の居抜きでも、流用できるかは調べてから決めます。防水の状態、配管、電気の容量、設備の所有者、点検の記録を確かめ、使えない部分は更新の範囲として見積もりを分けます。スケルトンは配置を自由に決められる一方、防水・給排水・設備を一からそろえます。

    サウナ室の扉や非常用ブザーは、どう決めればいいですか?

    扉は内側から押すだけで開き、鍵やラッチで閉じ込めない形にし、防火の性能は消防の基準に合わせます。非常用ブザーは入浴者の見やすい低い位置に置き、鳴ったときに従業員が気づける受信場所と電源、点検の方法まで決めます。令和8年4月21日の厚生労働省の通知も、扉と緊急時の体制を求めています。

    サウナ室の広さやレイアウトは、どう決めますか?

    法令ではなく会員施設向けの日本サウナ・スパ協会の自主基準では、サウナ室は「毎時最大浴場利用人員×0.7㎡×0.4」が望ましく、満たなくても床面積5㎡以上とされています。出入口は洗場に面する、一のサウナ室が30㎡を超えると出入口を2以上、といった消防の基準の例もあるため、所管の消防署に図面で確かめます。

    サウナの内装をおしゃれにするには、何から決めますか?

    素材の組み合わせ、照明、ベンチの形、ストーブ周りの4つです。公開事例の写真で候補を集め、耐熱・防火・清掃の条件の中で選びます。たとえば間接照明は器具と電線を耐熱のものにし、ストーブの柵や囲いは可燃物との離隔を守る位置に置きます。

    サウナ室の内装材はどの木がいいですか?

    ヒノキ、レッドシダー、アスペンなどを、色・香り・節やヤニの出方で実物を比べます。樹種名だけで熱くならない、反らないとは言えないため、使う部位(壁・天井・ベンチ)、板の厚み、固定の方法、裏側の通気と防湿、清掃の方法まで施工者に確かめます。

    銭湯を今どきのデザインにするには何から変えますか?

    まず浴槽の位置(壁付け型・中央浴槽型・機能分割型)を決め、給排水と防水の範囲を固めます。そのうえでタイルの色数を絞る、サインと暖簾の書体をそろえる、番台をフロントにしてロビーを待合にする、といった手を考えます。照明の演出は、条例と要領が求める明るさを確かめてから計画します。

    許認可は何が必要ですか?

    公衆浴場を業として営むには都道府県知事など(保健所設置市・特別区は市長・区長)の許可が必要とされ、窓口は所在地の保健所です。サウナ設備は火災予防条例の対象で、届出が要る地域があります。用途変更の確認申請や温泉法の利用許可が要る場合もあるため、設計の段階で保健所・消防・建築の窓口に相談します。

    相談すると何が進みますか?費用はかかりますか?

    相談と会社のご紹介は無料で、会員登録も要りません。入力は一度だけで、事務局が候補の会社へ1社ずつ対応できるかを確認し、対応できる会社をご紹介します。その後は紹介先と直接相談・見積もりをして、提案を比べて自由に選べます。紹介先の現地調査・見積作成・設計・工事の費用や条件は、依頼の前に紹介先へご確認ください。

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    この記事について

    運営:株式会社BPBコンサルティング(店舗内装の会社紹介サービス「店舗内装ドットコム」)。更新確認:費用の数字は2026年10月12日、法令・基準は2026年9月25日。

    法令・基準は各章に示した公的資料の原文で確かめ、所在地の条例や所管の運用で変わる点は確認先を書いています。費用は公表値から計算した数字だけを使い(業態ごとの目安は費用ページ)、写真は各社公式サイトの公開事例です。

    費用の3つのモデルは、内装会社IDEALの坪50〜100万円(2023年11月掲載、建築工事を除く)、株式会社秀建の坪180〜200万円(2022年7月掲載、一般的なサウナ施設。同社は掲載当時の金額と注記。30坪程度の小規模サウナを5,400〜6,000万円と説明)、岩盤浴設備を販売・施工する有限会社ホットマークの湿式1床あたり概算100〜120万円(岩盤浴部材と浴室の設計・施工を含む。掲載時期の記載がなく、古い価格の可能性)を、坪数・床数に掛けた当サイトの計算です。成約見積もりや全国相場の集計ではありません。費用ページは業態ごとに公表を絞って見ている(共用サウナは秀建の公表どおり、岩盤浴と個室サウナは公表の幅の真ん中から上)ため、このページの3つのモデルより幅が狭くなっています。

    温泉・サウナ・銭湯内装の目的別ガイド

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